先日、祖母の遺品整理中に「なんでこんな写真がうちにあるの？？？」という写真がいくつか見つかりましたので、その一部を掲載します。
戦前、戦後、復帰後、および外国、なぜか皇室の写真まで見つかったという驚きの内容です。大量の写真のなかのごく一部の写真を加工してアップしました。参考までに簡単な説明もつけましたので読者のみなさん是非ご参照ください。
すごい写真が見つかったんだけど
アメリカ世（史料）
おかあさんありがとう – 「母の日」の入選作文と図画
１９６４年５月８日付琉球新報に「おかあさんありがとう」と題した母の日図画作文コンクールの記事が掲載されていました。琉球新報とデパート・リウボウとの共同企画で全琉の小学生からおかあさんへの感謝の気持ちを表す図画と作文を募り、特賞、一等などの入選者はその作品が掲載されていました。
沖縄タイムス”創刊号”
今回は参考までに、昭和23年（1948年）7月1日付の沖縄タイムス創刊号１面の記事を紹介します。旧沖縄新報（大東亜戦争時の一県一紙統合政策によって誕生した新聞社）の社員が中心になり、そして米軍政府の発行許可を得て「沖縄タイムス」は誕生します。そのときの創刊号の記事を見ると、ブログ主からみて極めて興味深かったのが
”鉄の暴風”の変遷
今回は沖縄県立図書館の５階「郷土資料室」に現存する朝日新聞社刊行『鉄の暴風』（初版）について言及します。ちなみに郷土資料館には初版『鉄の暴風』と沖縄タイムス社刊行の第２版が貯蔵されており、両者を比較すると極めて興味深いことが分りました。まずは第２版の「再刊行について」の全文を書き写しましたので、読者のみなさん是非ご参照ください。
”戦果”に関する沖縄タイムスの見解
今回は”戦果”に関する沖縄マスコミの態度について紹介します。昭和24 年（1949年）7月17日付沖縄タイムスにおいて”戦果”に関する社説が掲載されていました。ブログ主が確認した限りでは、おそらく戦果に言及した初の社説です。原文は少し読み辛いところがあるので、ブログ主にて旧漢字を訂正、必要に応じて句読点などを追加しました。この社説は当時の沖縄タイムスの社会における”ステータス”を伺う上で極めて興味深い内容で纏められてます。読者の皆さん、是非ご参照ください。
日共の対琉要綱 – 沖縄タイムスの社説
今回は昭和29年（1954年）8月30日に米国民政府から公表された『日共の対琉要綱』に対する沖縄タイムスの社説を掲載します。なお琉球新報は冷静な論評を掲載していた印象がありますが、沖縄タイムスの記事は辛辣そのもので、おそらく読者の皆さんもびっくりするかと思われます。
日共の対琉要綱 – 琉球新報の社説
これまで当ブログにて昭和29年（1954年）8月30日に米国民政府（USCAR）から発表された『日共の対琉要綱』について記事にしました。当時の地元紙（沖縄タイムス、琉球新報）にこの対琉要綱に関する社説等が掲載されていましたので、しばらく数回にわたって史料として掲載します。
日共の対琉要綱 – その４
昭和29年（1954年）8月30日、米国民政府から発表された「日共の対琉要綱」は当時の沖縄社会に衝撃を与えます。そして翌日以降の地元紙（琉球新報、沖縄タイムス）には共産主義の脅威を警戒する旨の社説等を掲載しました。ただしこの指令書とやらはブログ主が思うには実に出来が悪く、本当に日本共産党からの指令か否か判断がつきにくい部分もあります。理由はいやしくも公の政党たるもの中二病を拗らせているとしか思えない人物が書きそうな文章を本気で書くとは思えなかったからです。
実際に沖縄人民党も「これはでっちあげ」と主張していて、正直なところこっちのほうが信憑性あるのかなと考えていたのですが、同年10月19日、米国民政府および琉球政府宛に日本共産党から送られた文書を読んで考えを改めざるを得ませんでした。10月20日付琉球新報の記事から該当の部分を抜粋しますので、是非ご参照ください。
日共の対琉要綱 – その３
前回記事において、昭和29年（1954年）8月31日および同年9月1日付琉球新報に掲載された『日共の対琉要綱』の全文を掲載しました。当時の沖縄マスコミにはこの案件に関する社説などの記事が掲載されていましたが、この件に関しては後日改めて当ブログにて史料としてアップします。今回は「日共の対琉要綱」前文を読んだブログ主の感想を掲載します。
日共の対琉要綱 – その２
前回当ブログにおいて、米国民政府（USCAR）が発表した『日共の対琉要綱』の前半部（1~29項）を紹介しました。今回は後半部（30~54項）を掲載します。ちなみになぜ米国民政府が日本共産党の対琉指令と思われる書類を公開したのかを考えてみたところ、その理由はただひとつ「琉球政府に防共法を制定してほしい」意向があったからです。そのあたりの流れをブログ主が調子に乗って図解しましたのでご参照ください。
日共の対琉要綱 – その１
先日ブログ主は、宮里松正（みやざと・まっしょう）著『米国支配27年の回想』を参照中、46㌻に次のような記載がありました。
54.08.30 米国民政府のディフェンダーファー情報敎育部長は、記者会見で、「人民党が日本共産党と気脈を通じて行動していることは明らかであり、そのことは、日本共産党の指令とも符合する」と述べ、日共の指令「日共の対琉要綱」を公表した。
そこで実際に当時の新聞（琉球新報、沖縄タイムス）および仲宗根源和著『政界診断書』を照合して、全54項からなる指令書とやらを確認することができました。当ブログにて史料として提供しますので、興味がある読者の皆さん是非ご参照ください。
ただし解りにくい部分が多かったので、（小かっこ）の部分は説明を、〔きっこうかっこ〕の部分は捕捉をブログ主の判断で挿入しました。全54項は長文なので（文章の）区分けは琉球新報のそれに従って掲載します。最後に予備知識として、畠義基著『真相はこうだ』から人民党事件（昭和29年10月）当時の沖縄人民党と日本共産党との関係を掲載しておきます。
琉球の帰属
今回は、我が沖縄の先人たちが本土復帰についてどう考えていたかの記事を掲載します。アメリカ世の昭和26年（1951年）に、当時の沖縄タイムス一面に「琉球の帰属」という社説が掲載されました。執筆者は高嶺朝光さん、当時の心境は「新聞五十年」に掲載されているので、下記掲載します。
昭和41年12月7日沖縄タイムス夕刊3面の記事
本日（4月13日）ブログ主は沖縄県立図書館にて、“教公二法”と“昭和53年の沖縄県知事選挙”に関する史料チェック中に面白い記事を複数発見しました。せっかくなので史料として当ブログにて掲載します。
以前に“裁判移送問題と中村議員の失踪”の記事を掲載しましたが、昭和41年（1966年）12月7日の沖縄タイムス夕刊3面に『とんだ人騒がせ – 真相は本人だけしか知らぬ』のタイトルで中村晄兆（なかむら・てるあき）議員失踪事件について記事が掲載されていました。この事件は戦後沖縄における最大級の謎事件ですので、史料入手次第、不定期ですが当ブログにて情報提供していく予定です。
史料 – 沖縄人民党綱領
今回は昭和22（1947）年11月15日、沖縄（民政府）知事志喜屋孝信宛に提出された、『政党に関する書類 – 沖縄人民党』 より沖縄人民党の綱領、政策について掲載します。沖縄県公文書館 – 琉球政府文書 – 政党に関する書類（１）結成届け、綱領、会計報告からの抜粋です。
『戦争と平和の谷間から』 浦崎康華著によると、試案は浦崎康華さんが作成し、昭和22年7月20日の新党結成大会において無修正で作成されたのこと。以前当ブログで掲載した、新沖縄建設大綱（私案）と比較すると実に興味深い内容です。共産主義的な要素があまり感じられないことに驚かれるかもしれません。読者の皆さん、是非ご参照ください。
史料 – ウルマ新報誕生の経緯（島清さんの証言）
今回は、瀬長亀次郎さんの足跡をチェック中に発見、『琉球新報80年史 – 新聞にみる沖縄の世相』の通史篇に記述されていたウルマ新報誕生の経緯を掲載します。それはウルマ新報初代社長島清（しま・きよし 1908~1997）さんの証言で、非常に興味深い内容になっています。