（続き）前回の記事の〆で、「長寿県沖縄というブランドを確立してジン儲けしようという品性卑しい大人が存在する限り、県民が本気で生活習慣の改善に乗り出すことは絶対にありえない」などど、ブログ主らしからぬ（？）キツいことを言ってしまいましたが、実はちゃんとデータがあっての発言なのです。

試しに、厚生労働省が公表している「健康寿命」のデータについて、我が沖縄と青森県を比較すると、興味深い結果が出ましたので、ブログ主なりの説明します。まずはデータ表をご参照ください。

その前に、健康寿命について厚労省の定義を説明すると、「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」となり、全国平均に関しては、平成１３年度以降のデータを参照すると、微増傾向で前回データを下回ったことが一度もありません。

今回、比較対象に青森県を選んだ理由として、ご存じの通り、厚労省が平均余命のデータを公表するたびに青森県が注目されます。それもそのはず、１９９５年から６年連続で男女とも全国最下位、男性は１９７５年から１０年連続、女性は１９９５年から６年連続という、まさに平均余命界の　”絶対王者” に相応しい記録を残しています。

ところが、健康寿命のデータをチェックすると、男女とも微増傾向にあり、特に女性は平成２２年（２０１０）以降、全国平均を上回っているのです。もちろん、前回データ時の数値を下回ったことは一度もありません。

それはつまり、青森県の当局が県民の福祉を真剣に考えて、さまざまな対策を実施した結果、県民の支持を得て、（平均余命のデータには反映されていないも）、健康寿命のデータ上で成果を出したと言っても過言ではないわけであり、ハッキリ言って、

“長寿県のブランド維持” という下卑た下心

を抱いて、県民の福祉向上を訴えた沖縄県庁とは雲泥の差があります。

健康寿命のデータ上で青森県が先行している以上、我がりうきう（男性）が平均余命で青森県を下回り、全国最下位になるのは時間の問題です。ブログ主は最短で５年後には実現できるのではと予想していますが、そうなった場合、全国１位と最下位を極めた “唯一の県” として歴史に名を残す訳です。

沖縄犯罪史上、殺人事件の加害者と被害者の両方を経験したただ一人の人物、多和田真山さん（二代目旭琉会会長）

に匹敵する “歴史的快挙” の瞬間が間近に迫っている現実を指摘して、今回の記事を終えます。